8月5日（金）より全米公開され、何と5,481万ドル（約43億8,480万円）という驚きの興収をたたき出し全米ナンバーワン映画
となった。
ちなみに本作は、歴代8月公開のオープニング成績で、映画『G.I.ジョー』を抜き第4位にランクインし、さらにシリーズ作品と
しては第2位の成績をマークしており、シリーズトップの映画『PLANET OF THE APES 猿の惑星』の成績にどこまで近づけるか、
注目である。
『猿の惑星：創世記（ジェネシス）』のように俗にリブートと呼ばれる作品は、以前登場したことのあるなじみのキャラクターや
コンセプトを軸に、ストーリーには新たな側面から切り込んでいくもので、単なる原作を現代版にしたリメイクや続編などとは
異なるものである。以前にもリブートと呼ばれる作品は数多くあったものの、『猿の惑星：創世記（ジェネシス）』ほど予想外の
成功を収めた作品は珍しい。
この種の作品に対しては、二番せんじというイメージが強いだけにいつも風当たりが強く、「ハリウッドはネタが尽きたから
リブート作品ばかり作っている」などという陰口も頻繁にたたかれるほどである。ただ、本作については観客が映画館にわざわざ
足を運んでも無駄にならないような新鮮なストーリー感があり、アメリカの映画ファンサイトでも平均成績がA-、そして辛口で
有名なファン・サイトですら映画を観に行った81パーセントのファンたちが好意的な批評を寄せている。
http://www.cinematoday.jp/page/N0034451
３次元（３Ｄ）テレビを見るための専用メガネの標準化を進めると発表した。
メーカー間の３Ｄメガネの技術を標準化することで、１つのメガネで他社の３Ｄテレビが
視聴できるようになる。
３Ｄテレビ普及に弾みをつけることを狙うほか、韓国ＬＧ電子などが進める別の３Ｄ方式に
対抗する。
３Ｄメガネの標準化に合意したのは、パナソニック、ソニー、サムスンのほか、
世界の映画館の多くに「ＸＰａｎＤ方式」と呼ばれる３Ｄ技術を導入している
スロベニアのＸ６Ｄ社で、「アクティブシャッター方式」の３Ｄメガネ技術を標準化する。
２０１１年９月をめどに標準化のライセンスを始める予定で、１２年に標準化技術を
搭載した３Ｄメガネを発売する予定。
標準化した３Ｄメガネは、今年から発売される３社の３Ｄテレビで利用できるほか、
世界の多くの映画館でも利用できるようになる。
ＬＧ電子などによる３Ｄテレビの技術は、テレビパネルの偏光フィルターで右目と左目の
画面を分離する「パッシブ方式」と呼ばれる方式で、テレビとメガネの電子信号で左右の
画像を交互に送るアクティブシャッター方式よりもちらつきが少なく、斜めからの視聴範囲が
拡大するなどとして、３Ｄテレビ市場で攻勢をかけている。
ソースは
http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPnTK048289720110809
関連スレは
【家電】3Dテレビ、単なる「高画質テレビ」としてしか売れていない [11/07/18]
http://toki.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1311440408/l50
【広告】LG電子「おい、ソニー・サムスンよ、2Dテレビでも頑張って作ってろ」米国で広告へ[11/07/02](dat落ち)
http://toki.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1309622977/
など。
乗り出す。計算速度は今年６月に世界一のスパコンになった理化学研究所の「京（けい）」を
100倍上回る。自動車部品の設計や省エネ半導体などの開発を後押しし、日本の産業競争力
の向上につなげるのが狙い。2020年ごろの実用化を目指す。
次世代スパコンは毎秒100京（京は１兆の１万倍）回の計算能力を目指す。地震・津波の予測や
新材料の開発などに利用するデータを短時間で処理できるほか、宇宙開発に欠かせない情報も
提供する。また次世代スパコンの消費電力は既存の技術をそのまま導入すると原発１基分に
なるといわれ、研究開発を通じて省エネ型半導体の実用化も後押しできる。
文科省は富士通やＮＥＣ、理化学研究所などの研究者が参加した作業部会を設置し、次世代
スパコンの実用化に必要な課題の検討に着手した。12年度の概算要求に研究開発費を盛り
込む方向で、年内にも具体的な開発計画を決める。
世界一のスパコンを巡っては、日米中が激しく開発競争を繰り広げる。理化学研究所と富士通が
共同で開発した「京」は、昨年１位だった中国の「天河１号Ａ」を上回り、日本のスパコンとして
７年ぶりに世界一を奪還した。ただ、欧米や中国の研究機関はエクサ（100京）レベルの
計算能力を持つ次世代スパコンの開発計画を進めており、１位を奪われるのは時間の問題だ。
文科省は新たな開発で世界一を維持したい考え。ただ開発費は１千億円以上に達するとみられ、
国からの予算捻出は難しい。このため、文科省は開発の初期段階から「防災」や「医療」など
利用目的をあらかじめ設定したうえで、民間企業などの協力を得る。
▽記事引用元 ： 2011/8/7 2:05 日本経済新聞
http://www.nikkei.com/news/headline/article/g=96958A9C93819595E2E1E2E3998DE2E4E2EAE0E2E3E39F9FEAE2E2E2
「怪しいお米 セシウムさん」などと不適切なテロップが流れた問題で、子供服メーカーのミキハウス
（大阪府八尾市）がすでに同番組へのＣＭ提供を打ち切り、愛知県護国神社（名古屋市）も
スポンサーから降りる方針を決めたことが８日、分かった。
ほかに少なくとも４社が同番組へのＣＭ提供を当面、休止することを決定。東海テレビへのＣＭ休止の
動きはこれまで農協関連団体に出ていたが、民間企業にも拡大した形だ。
東海テレビは、問題が起きた翌日の５日から、「ぴーかんテレビ」の放映を見合わせ、アニメの再放送などを
流している。東海テレビは同番組のスポンサーのリストを公表していないが、ミキハウスは毎週金曜に
ＣＭ提供してきたことを認め、「打ち切りは問題の発生当日に即断し、謝罪に来た局担当者に強く抗議して
伝えた」としている。
７月からＣＭを提供していた愛知県護国神社の臼井貞光宮司も読売新聞の取材に、「番組が再開されても
協力はできない」と語った。
当面休止を決めたのは製パン大手のフジパン（名古屋市）、流通大手イオン（千葉市）、和菓子店の川上屋
（岐阜県中津川市）など。フジパンは５日からＣＭ提供を休止しており、イオンは９日から見合わせる。
フジパンは「視聴者から厳しい意見が相次ぎ、ＣＭ提供を続ければ企業イメージを害する」と懸念を示した。
１０年以上にわたってスポンサーとなり、番組に視聴者プレゼントも提供してきた川上屋の原善一郎社長は
「ＣＭを続ければ我々も批判の標的になる」と話した。
ソース
読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110809-OYT1T00170.htm?from=main5
東京電力の西沢俊夫社長は８日、高木義明文部科学相を訪ね、５日に同省の
原子力損害賠償紛争審査会が決定した中間指針を受け取った。西沢社長は高木文科相に対し
「被害者の救済を公正かつ迅速に進めていく」と話した。面談後の取材で、損害賠償の総額に
ついては、９日に予定している４～６月期決算発表の中で概算を明らかにする意向を示した。
また、指針に盛り込まれず継続審議となっている自主避難者への賠償については、
「審査会での議論を踏まえて、きちっと対応させていただく」と述べた。
そーす 毎日ｊｐ
http://mainichi.jp/select/biz/news/20110809k0000m020124000c.html
